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SNSの使い方

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 日経ビジネスオンラインからなんですが、いつもの中小企業の記事ではなくて、ニュースからです。『小林製薬、SNSでデザインした新商品がヒット』という記事なんですが、SNSという言葉に反応しちゃいました。

 ちょっと長いですけど、記事を引用しますね。

 「熱さまシート」などユニークな機能と名前を持つヒット商品を多数抱える小林製薬が、メイク落とし市場に新規参入し、ヒット商品を生み出した。3月22 日発売の「ホットクレンジングジェル」を4月末までに20万本以上出荷し、年間売り上げ目標額である4億5000万円の3分の1を達成。現在も順調に出荷数を伸ばしているという。
 ホットクレンジングジェルのヒットの秘密は、商品の魅力もさることながら、SNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)を使って多数の消費者の声を集めて、それをパッケージデザインや売場作りに生かした点にある。SNS最大手の「ミクシィ」を利用した。マガジンハウスの女性誌「Hanako」の編集部の協力も得て、「あっためて つる肌委員会」という公認コミュニティーを昨年12月からミクシィに開設している。
 企画を考案した吉田悟・日用品マーケティング部衛生スキンケアグループグループマネジャーは、「つる肌委員会は多くても3000人参加してくれればいいと思っていた。ところが5月末に5000人を突破。製品を発売してしばらくしたら活動を停止するつもりだったが、反響が大きいのでまずは8月まで延長することにした」と驚きを隠さない。
 つる肌委員会から生まれたアイデアのうち、実際に商品に反映されたのは、パッケージに「蒸しタオル効果でお肌つるつる」というキャッチコピーを記載したこと。しかも、商品名よりも目立つように大きな文字で書き込んである。
 ホットクレンジングジェルは、単なるメイク落とし製品ではなく、肌を温めて毛穴を開かせ、毛穴に入り込んだ化粧品まで落とすという機能的な特徴を持つ。このため小林製薬の社内では当初、キャッチコピーとしては「温かさ」を売りにすべきという声が強かった。
 ところが、つる肌委員会を通じて500人にサンプルを配って感想を集めたところ、「温かさ」よりも利用後の「つるつる感」への評価が目立った。「つるつるになって気持ちいい」という声が一番多かったのである。そこで「お肌つるつる」というキャッチコピーにしたのである。
 また、商品パッケージや売場に置く販促用ボードの色合いをオレンジのグラデーションにしたのも、つる肌委員会での消費者の声に基づいている。雑誌に掲載する広告の中身についても、つる肌委員会に意見を求めた。
 簡単に言えば、小林製薬はmixiのコミュを使って、商品開発を行ったということになるのですが、「多数の消費者の声を集めて、それをパッケージデザインや売場作りに生かした」というところが、面白いところです。

 メーカーにも当然女性社員がいますが、どうしても従業員というバイアスがかかりますから、こうやって一般消費者の意見を参考にするのは、いいことですよね。それとリサーチ会社というもう一つのバイアスもありませんから、消費者の意見がストレートに収集できます。

 それが端的にあらわれたのが、キャッチコピーの話。メーカーとしては「温かさ」という機能的特徴を使おうとしたのですが、500人のモニターからは「つるつる感」という感覚的特徴をあげたとのこと。こういうのはメーカーにいると、絶対にわからないことです。

 今回、小林製薬は雑誌hanako編集部の協力を得たことが5,000人もの女性を集めることができました。これは大きいですよね。それと、小林製薬という名前を極力出さなかったことも大きいと思います。コミュでは、mixiとhanakoしか名前を出さなかったということですから。

 このSNSをどこまで利用するかという点で、販促には使わないと記事にあります。

 ただし、吉田グループマネジャーはSNSを直接的に宣伝に活用することにはやや否定的だ。「SNSの公認コミュニティー自体は、商品の良さを引き出し、開発を支えてくれたのは間違いない。だが広告媒体として見ると、売り上げにはあまり貢献していないのではないか。広告はテレビコマーシャルなどいろんな手段を組み合わせる必要がある」。現在は開発中の別の商品で同様の取り組みをしようと準備を進めているところである。
 広告媒体としてはあまり貢献していないというのは、ちょっと驚きですね。でも言われてみれば、そうかも知れませんね。口コミ効果は否定しませんが、それだけで大企業が認識するヒット商品を生み出すのはむずかしいのかも知れません。

 中小企業の場合、人集めからして大変だと思います。今回はhanako編集部の協力がありましたが、こういう協力をしてくれるとはなかなか思えませんし。mixiは・・・やっぱり協力費によるんでしょうか???。とはいえ、こういう手法は、企業規模に関係なく採用できるような気がします。ただ中小企業の場合、1社だけではなかなか難しい。

 今年から、地場産業振興として中小企業地域資源活用プログラムという支援策が実施されることになりました。こういう補助金を使いながらやってみるというのも、一つの方法なnじゃないかと思います。

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2007年06月16日 20:13に投稿されたエントリーのページです。

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